2016年、植物工場、その2
 本物のフリーエネルギー（誘電体超薄膜電源素子）
http://ameblo.jp/loop12/entry-12092822734.html
より抜粋です。
2015年11月07日 10時18分12秒
テーマ：科学論文紹介
紹介するのは特許情報なのですが、科学的に面白いので紹介します
電気材料の分野では、一流の研究者として知られている日野太郎氏の研究成果です。
http://www.j-tokkyo.com/1998/H01L/JP10012937.shtml
誘電体のごく薄い膜（厚さ５ナノメートル）を異種の金属で挟むと、発電し、負荷をつなぐと永久に電流が流れ続けるというものです。
この素子に類似したものを私も作ったことがあり、負荷をつないだまま計測した１年間は定常的に発電しました。
通常、発電素子というと、裏表の面に温度差があると発電するペルチエ素子とかゼーベック素子などを想像しますが、この素子は、「温度差がないところでも発電」します。
面白いことに、負荷をつないで電流を流し始めると、表面の温度が低下していくのです。
異種金属の仕事関数の差により、誘電体との境界面にある電子を引っ張る力に差が生まれ、引力の強い金属の方に電子が引かれ、電流が流れると考えられます。
次亜塩素酸水の卓上型生成器、東芝
東芝は、除菌消臭効果をもつ次亜塩素酸水の卓上型生成器「電解除菌水メーカー（EWP-001）」を3月15日に発売する（プレスリリース）。電気ポットのような卓上型で、高い除菌・消臭効果を持つとされる次亜塩素酸水を手軽に生成できる。約１Lの次亜塩素酸水を3分間で生成する。飲食店、医療施設、保育所などの事業者に向け、代理店経由で販売する。価格は9万8000円（税別）。
同社が電解水生成装置を手掛けるきっかけとなったのは、植物工場だ。植物工場内で、手などの除菌や清浄にアルコールや石けんを使うと、残留物が問題となる。そこで、薬品を使わず、水道水と塩（NaCl）のみで水の電気分解により次亜塩素酸水を作る電解水に目をつけた。次亜塩素酸水は殺菌効果があるのが特徴で、広く消毒剤として使われている次亜塩素酸ナトリウムの約80倍の殺菌速度を持ち、浸け置きでなく流水で除菌できる。また、有機物と反応すると水に戻るので、残留しても人体に有害な物質が残らない。さらに、水の電気分解によって同時に生成されるアルカリ性の水は、油分を取り除くための洗剤代わりに活用できるので、無駄がない。
工場で必要な大型の電解水生成装置としては、適した既製品が見つからなかったため、自社で開発し、2014年秋から稼働させている。その後、工場などに向けた大型の電解水生成装置については、ハム工場などへ外販しているとする。
目で見て心地よい製品に
今回の製品は、大型だった電解水生成装置を大幅に小型化したもの。卓上サイズとしたことから「人の目に触れても心地よい製品に」と、デザインにこだわった。ビーカーのようなクリアなポット型で、スタンドに内蔵したLEDの点灯状態により「スタンバイ」「生成中」「出来上がり」の状態を示す。ポット型のため、うがいや食品の洗浄など、注ぐような用途でも使いやすいとする。
生成する次亜塩素酸水は、有効塩素濃度が20～40㎎/kg（水温18～28℃）、pH5.5～７（水道水の水質により変動する）で、十分な除菌・消臭効果があると確認しているという。誤って飲用した場合も人体に影響はないとする。
塩は一般食用のものなどとは純度が異なる専用品で、ポット内の円筒刑部分にセットするフィルターに内蔵している。スタンドから給電し、ポットのふた部分から電気を流して電気分解する仕組み。同時に生じるアルカリ水は円筒形部分の内部にたまるようになっており、飲用には向かないため廃棄する。フィルターは交換式で、1個で12回の電解水生成が可能。フィルターの価格は2500円（1箱10個入り×3箱、税込）を予定する。
同社では、今後も電解水生成装置製品を拡充する。小型の据え置き／壁掛けタイプや据え置きの中型生成装置、電解水素水生成器を2016年2月から夏にかけて、順次発売する予定だ。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/030400925/?rt=nocnt
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強酸性水（きょうさんせいすい）は次亜塩素酸(HClO)の水溶液であり、水に塩化ナトリウムや塩酸などを電解質として加え、イオン交換膜を介して電気分解したとき、陽極側に生成する酸性水溶液をいう。強酸性を示す電解水で強い殺菌作用がある。
なお陰極側の水溶液はアルカリイオン水と呼ばれる。
wikiより
農地に植物工場、16年春に全面解禁
農林水産省は2016年度から植物工場を建てやすくする。
現行の法令は農地に建てられることを明文化していない。建てられるかどうかの判断は自治体任せで 明確な基準や指針もないため、実際には地価の高い住宅地や工業地に建てる例が多い。
省令で農地に建てられることを明確に示し、全国の自治体で建設を解禁する。
生産コストを引き下げ、耕作放棄地の有効活用や企業の農業参入も促しそうだ。
再建したMirai
2015年に会社更生法となった「みらい」は新たに「Mirai」となり、以前のビジネスを引き継いだようです。
ホームページhttp://miraigroup.jp/corporate/
うれしの野アグリ、太陽光ハウスでの効率的なトマト栽培
三重県松阪市にあるその農場は、2014年9月に稼働し始めた。運営会社はうれし野アグリ（同市）。浅井氏が率いる浅井農園（津市）と三井物産、辻製油（松阪市）が共同でつくった会社だ。昨年はオランダのヤン・ペーター・バルケネンデ前首相やマレーシアのマハティール元首相など、各国の要人が大勢視察に来た。
画期的なのは、植物工場でネックになるランニングコストを劇的に抑えたことだ。隣接する辻製油の工場で発生する廃熱と、地元の間伐材を使ったバイオマス蒸気の熱を冬の暖房に利用することで、燃料費を圧縮することを可能にした。
工場の廃熱も蒸気も、余った分を農場が使う仕組みにすることで、光熱費を破格のコストに押し下げた。
はじめに行ったのはカナダだ。そこで最新鋭の栽培施設をみて驚いていると、農場のひとの説明は「これはオランダの技術」。トマトの栽培を初めてから3年目のことだ。では直接見てみようということで、翌年にはオランダを訪ねた。
オランダへ単身「2日間働かせてほしい」
ここで浅井氏がとった行動がふつうの農家と違うのは、「2日間働かせてほしい」と頼み、栽培の仕組みを自分で確かめたことだ。浅井氏は「バックパッカーと同じ。自分の自由な時間でやりたいことをやるのが一人旅の醍醐味です」と語る。ふつうは大勢で農場を訪ね、相手の説明を聞いて視察は終わる。
このオランダ訪問はもう1つ、大きな収穫があった。品種メーカーの研究所を2カ所訪ねたのだ。これをきっかけに優れた品種を求め、オランダだけでなく、ベルギー、イスラエル、スペイン、米国など各国を訪ねるようになる。ここで生きてくるのが大学での研究活動だ。先述したように、浅井氏の博士課程での研究テーマはトマトの育種。研究所のスタッフが言うことを、専門知識を背景に理解することができるのだ。
この戦略にドライブをかけるため、昨年8月には津市に研究棟を立ち上げた。海外の品種が日本でも同じ味を出せるか、病気にならないかどうかなどを確かめるためだ。強みは大学の狭い研究施設とは違い、広さは20アールで天井までの高さが6～7メートルと大きく、実際のハウスと同じ環境で栽培を試験できる点にある。ここで試験を重ね、市場の需要の変化に対応する。
というわけで、需要動向にはつねに神経をとがらせている。それが可能になるのは、間に農協などをはさまない直接販売を実践してきたからだ。当初は代表電話に連絡してアポを入れるところからスタートした。その結果分かったのが、バイヤーは生産者を求めているということだ。営業の成約率は9割超。農協や卸に販売をまかせている農家ではこれは実現できない。
ちなみに、浅井氏の経営で特筆すべき点はほかにもたくさんある。オランダのコンサルタントの助言をセカンドオピニオンとして取り入れ、農場運営に役立てている場面は前段で紹介した。これとはべつにトヨタ自動車のカイゼンチームにも来てもらい、作業効率を高めるための指導を受けた。
そこで学んだのが、施設内でできるだけ人が移動しなくてもすむような作業工程をつくりあげることだ。業務プロセスを改善するため、作業をビデオにとって標準化し、マニュアルをつくった。職員ひとりひとりの生産性もICカードで分かるようになっている。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/252376/021700033/?P=4
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