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人工光型植物工場・植物工場 index

2016年6月 植物工場

スマートコミュニティ、植物工場、ビッグサイト

 

 

東館の2、3ホールのみの、こじんまりとした展示会でした。

環境とかエコがメインの展示会なので、植物工場は、それほどありませんでした。

その中でも一番目立っていたのが昭和電工ですね。

Shigyo法という高速栽培で有名です。

 

アルミナスはアルミとLEDで低価格。

ここは黒い反射板??で覆っていて、中が見えませんでした。

 

これは、レストランなどに置く、小型タイプのようです。

こちらは、パネルのみの展示。

 

ビッグサイトの東館は、レストランはあるのですが、

目新しいメニューは無くて、いつ行っても同じメニューっぽいので、あまり行きませんが

今回は、時間がないので、近くの中華へ行きました。

 

海老ラーメン、、900円前後。高い。

国際展示場清門駅の近くにあるファストフードの、すきや、ビビンバ丼、

こっちがコスパ抜群で味もいいです(笑)

 

 

 

 

北海道では、人口減少の対策として土地を格安で提供

2015年11月の記事ですが、北海道では、人口減少の対策として土地を格安で提供するそうです。

農業の従事者が減っているとか。

ぜひ人工光型植物工場を対策の切り札にしましょう。

 

 

http://www.j-cast.com/2015/10/17247934.html

より

   北海道深川市は2015年10月1日から、市が保有する宅地を1区画980円で販売しはじめた。北海道によると、移住促進のために土地や住まいをこれほど「破格」で提供している自治体はめずらしく、道内に3か所しかないという。

   深川市が販売しているのは、道央自動車道・深川インターチェンジに近い音江町「緑が丘団地」の2区画と、JR納内駅に近い納内町「ビオス四季 の里」の7区画。1区画は100坪(330平方メートル)前後。固定資産評価額が82万〜124万円というから、980円はまさに「破格」だ。

   ただし、これには条件がある。契約後18か月以内に床面積70平方メートル以上の住宅を建てて、住民登録しなければならない。

   深川市の人口は2万2026人(8月末現在)。これまでも、「ふかがわ1Dayツアー」や「ふかがわお試し移住」などの体験プログラムを用意 したり、移住者には記念品として1万5000円分の商品券をプレゼントしたりと、移住・定住の促進に手を打ってきた。しかし、人口減少になかなか歯止めが かからないため、ついに宅地の格安販売に乗り出したというわけだ。

   980円での宅地販売は、移住・定住を進めて過疎化に歯止めをかける狙いがある。

   深川市は「旭川へは通勤圏内で、クルマで20~30分。ゆったりと暮らせます」と話す。市民でも購入できることもあり、ホームページやポスター、新聞の折り込みチラシなどでPRした。

   道内外から、すでに30件近くの問い合わせが寄せられていて、「首都圏や、遠くは関西からもありました」という。

深川市↓↓↓旭川に近いし、札幌にも近い。これはイイね(・∀・)♪+.゚

 

北海道内で深川市のように、「破格」で宅地を売り出している自治体は他にもある。

石狩平野の北端で深川市と隣接する秩父別町は市街地の周辺部には水田が広がり、1129世帯、2546人(2015年9月末現在)が暮らす、小さな町。所有する38区画の宅地を「1平方メートル1円」で売り出した。1区画約460平方メートルなので、なんと460円だ。

2011年から2年ごとに販売。3回目の2015年が最後で、現在6区画を売出中。ただし、売れ残れば販売を継続する。

町によると、成約済みの32区画のうち、道内の他の自治体や道外からの移住者の多くは、定年後の高齢者で「町の移住体験を経て、住むことを決めた人もいます」と話す。

さらに、噴火湾(太平洋)と日本海に接する八雲町は2007年から、宅地を無償で譲渡している。16区画(計画を含む)を用意。購入した翌年の12月31日までに住宅を建て、居住することが条件。また、5年間は転居できないきまりもある。

すでに3区画が埋まり、自営業の人などが暮らす。現在は7区画を販売(2015年度分)。八雲町でも移住体験ツアーや「お試し暮らし」などを通じて、町のよさを「体験」しながら、検討を進めてもらいたいという。

一般に、移住促進策というと土地の購入や住宅建設のため、助成金制度を設けている自治体が多い。地元の建設業者を使って住宅を建てると、さらに助成金が上乗せされるといった制度もある。

とはいえ、深川市などの取り組みは、PR効果が絶大だ。「道外から移住を希望する人には関心をもってもらえるでしょう」と、北海道庁も期待を寄せる。

 

 

・・・

https://thepage.jp/detail/20151106-00000006-wordleaf

より

「宅地100坪980円」で移住を促進――。先月、北海道から驚きのニュースが伝えられました。深川市が市有地を「100坪980円」で販売開始したという内容ですが、「980万円」の間違いでは? と思ったのは筆者だけではないはずです。もちろん、契約後1年半以内に住宅を建て住民登録することが条件になっているので、深川市への移住を促進するためにインパクトを狙った政策といえます。

 地方移住は「地方創生」を掲げる政府も推進している政策ですが、北海道全体の移住政策はどのようになっているのでしょうか。
【写真】「田舎暮らし」 発想の転換が「八ヶ岳山麓で趣味三昧」実現
「団塊世代」狙いから「現役世代」も対象に

[写真]北海道庁舎

 北海道の人口は、572万9000人(1999年)をピークに減少に転じ、今年6月現在では541万2000人となっています。道庁所在地である札幌市以外の市町村は軒並み減少しているので、移住促進・定着はどの市町村でも課題となっているのが現状です。

 北海道が積極的に移住政策をスタートしたのは2006年。「ちょっと暮らし」という、移住や二地域居住を希望する人に体験移住を通して、北海道における生活の魅力を伝え始めました。

[写真]北海道庁内に設置された「北海道ふるさと移住定住推進センター」

 「深川市は今回思い切った政策を打ち出したので大きな注目を浴びていますが、実はもともと移住政策には積極的な市で、コテージでの宿泊や農作業体験などを行っています。そのほかに釧路市は、2009年に『くしろ長期滞在ビジネス研究会』を設置、地元企業を中心に移住希望者に長期滞在してもらえるようにサービスを提供しています」と語るのは、北海道総合政策部人口減少問題対策局・時田英明さん。時田さんが所属する部署では、10月7日に「北海道ふるさと移住定住推進センター」を立ち上げ、これまでの移住政策に加えて新たな要素を加えました。

 「ちょっと暮らし」は団塊の世代の大量退職に備えたものだったので、対象は60代以上が中心でした。しかし、今後の人口減少対策として、「20代〜50代の現役世代も対象に加えていくのが、今回新たにセンターに課せられた役割です」(時田さん)。

 同センターでは、現在地方の仕事の掘り起こしと、それら仕事情報と住まいの情報が集約されたホームページを制作中で、2016年1月に公開予定です。

https://thepage.jp/detail/20151106-00000006-wordleaf

 

米国ユタ州で植物工場ベンチャーが設立。地産地消ブームを背景に、コンテナ型設備の販売を目指す

近年では、地産地消・店産店消(ローカルフーズ)ブームを背景に、人工光型植物工場でも葉野菜などを生産するベンチャーが急増しており、米国では投資が加速しているようだ。

新たに設立された「ハーベスト・スクエアード社」も、その一つ。5年前にインターネットで見たコンテナ型の完全人工光型植物工場の映像がキッカケで、ビジ ネスパートナーとともに同社を設立。家庭やレストランなどの小型・店舗併設型から、商業ペースの稼働を目指したコンテナ型の植物工場システムを開発し、販売を開始した。

他社の設備と同様に栽培品目は現在、葉野菜のレタスやハーブ類。現在の販売ターゲットは、地産地消を目指すレストランや食品流通企業、さらにはスキー・リ ゾート施設などを想定している、という。コンテナ・サイズによって異なるが、1カ月の生産能力は葉野菜で2,000〜4,000株程度であり、少量の食材 を必要とするレストラン等には最適である、と主張している。

LED光源を導入した養液循環設備は自動化されているが、できる限りシンプルな設計を心掛けた。コンテナ型の商品はスマホなどによる遠隔制御も可能である。
農業の経験がない人でも数時間の講義を受ければ、誰でも簡単に運営できる点が特徴となっており、導入施設の栽培環境データは同社にも共有され、栽培指導や運営アドバイスなどのアフターフォローを受けることもできる、という。

 米国において、人工光型だけでも設備メーカーから生産者まで、多くの企業が存在している。現在は企業数が急増している状況だが、将来的には有力企業によ る寡占状態が進むことも予想される。日本と同様に、有力市場の一つである米国について、今後も参入動向をウォッチしていきたい。

http://innoplex.org/archives/31279

より

三越伊勢丹、マレーシアで「日本製」前面に 店舗改装、昭和電工の植物工場を採用

三越伊勢丹ホールディングス(HD)は7日、クールジャパン機構(海外需要開拓支援機構)と共同で運営するマレーシアの首都クアラルンプールの店舗 概要を発表した。日本製を前面に打ち出し、地下1階から地上5階まで全館で日本製品や日本のデザイナーがデザインした商品を扱って文化や食をアピールす る。今年10月に開業する予定で、日本ならではのサービスも展開していく。

 従来の「クアラルンプール伊勢丹LOT10店」を改装し、開業 する。店舗面積は約1万1000平方メートル。「健康的な過ごし方」など生活シーンに沿った売り場をつくり、日本関連の商品を90%以上にした。洋服や伝 統工芸品のほかに、クールジャパンを象徴するアニメグッズや日本酒もそろえる。日本の文化を伝える書道教室などのイベントも開催する。

 大 西洋社長は「商圏はマレーシアではなく世界だ。世界で話題になる店舗づくりをして、成功させなくてはならない」と話した。店舗名は「ISETAN The  Japan Store Kuala Lumpur」。地元の富裕層に加え、中東や東南アジアからの観光客の来店も見込む。開業後1年で35億円の売り 上げを目指す。

 

 

昭和電工の植物工場システムがクアラルンプール「ISETAN The Japan Store」に採用

SETAN The Japan Store は「日本の優れたモノ・サービス」を発信・提供する新たな店舗モデルとして、2016 年10 月28 日にオープンします。食品、レストラン、ファッション衣料、雑貨、リビング用品などにおいて、単に日本のモノを陳列するにとどまらず、「日本の魅力(クールジャパン)」を全館で表現し、現地での新たな需要の創出と日本国内への波及効果を目指しています。

当社のLED 植物工場システムおよび当社独自の栽培技術S 法(SHIGYO(R)法)は、最先端の「日本の優れたモノ・サービス」の一例として、ISETAN The Japan Store の食品フロアに設置、展示されます。店舗に設置された植物工場システムで栽培したレタスなどの野菜は店頭販売する予定で、現地の消費者の新たな需要の創出につなげていきます。

当社のLED 植物工場システムは、品種や生育時期に合わせた波長と強度の光を照射する独自の高速栽培により、最高効率の植物栽培を実現する最先端技術です。この技術により、清潔な環境で栽培された安心・安全で鮮度が長持ちする野菜を、天候や環境に左右されずに安定的かつ効率的に供給することができます。

世界における食料の安定的な供給を実現する植物工場の普及に貢献すべく、当社は今後も植物工場システムの設計から栽培指導に至るまで、総合的な提案と支援を行っていきます。なお、当社の植物工場システムは6 月15-17 日に東京ビッグサイトにて開催される「スマートコミュニティJapan2016植物工場・スマートアグリ展」、および7 月27-29 日に東京ビッグサイトにて開催される「GPEC2016施設園芸・植物工場展」にて紹介いたします。

*イセタン クール ジャパンSDN.BHD. は、株式会社三越伊勢丹ホールディングス(代表取締役社長執行役員:大西 洋)と株式会社海外需要開拓支援機構(代表取締役社長:太田 伸之)が共同出資により、「日本の優れたモノ・サービス」を発信・提供するプロジェクトとして設立されました。
**所在地 LOT 10 50 Jalan Sultan Ismail, 50250 Kuala Lumpur, Malaysia

【採用された植物工場システムの概要】

1.高速栽培技術S法(SHIGYO(R)法)
品種や生育時期に合わせた波長と強度の光を照射する高速栽培技術です。

2.植物育成用LED照明
植物の光合成に最適な深紅色(波長660nm)を世界最高効率***で発光できる、当社独自のLEDと、青色LEDを搭載した照明。蛍光灯に比べ発熱量が少なく、空調等の電気代を抑えられるとともに、S法の光照射プログラムに合わせてそれぞれの光の強度を容易に変更できます。

3.アルミニウム製栽培ユニット
栽培棚の材料には耐食性に優れたアルマイト処理のアルミニウムを使用。均一に光を照射できるよう、LED照明の配置に工夫し、反射板を内蔵した植物工場専用の栽培棚です。着脱式で手入れがしやすい照明カセットと水耕栽培用の水槽(プール)を装備しています。

***2016年6月7日現在

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://www.sdk.co.jp/news/2016/15914.html

概要:昭和電工株式会社

2020年から建物の省エネが義務づけ、建築物省エネ法

現在の家では、60%以上のエネルギーが無駄になっている。

 

 

断熱材は、天井で180mm、壁と床は100mmとなる。

これらは植物工場の設計にも参考になる。

 

建築物省エネ法・国土交通省のページ

 

液体金属流から電気エネルギーを取り出せることを解明

http://www.jst.go.jp/pr/announce/20151103-2/

より

〜電子の自転運動を利用した新しい発電へ〜

ポイント

  • 電子の自転運動と液体金属の渦運動が量子力学的に相互作用することを世界で初めて証明した。
  • 電子の自転運動が液体金属流に応じて変化する性質を使った全く新しい発電方法を発見した。
  • 発電装置を超小型化し、ナノサイズの電源技術や流体速度計への応用が期待される。

JST 戦略的創造研究推進事業において、ERATO齊藤スピン量子整流プロジェクトの東北大学 大学院理学研究科の高橋 遼(大学院生、兼 日本原子力研究開発機構 先端基礎研究センター 実習生)、日本原子力研究開発機構 先端基礎研究センターの松尾 衛 副主任研究員、東北大学 原子分子材料科学高等研究機構/金属材料研究所の齊藤 英治 教授らは、液体金属中の電子の自転運動を利用した新しい発電法を発見しました。

原子や電子のようなミクロの世界を考える量子力学注1)では、電子は自転運動をしていることが知られています。

本研究グループでは、水銀やガリウム合金注2)の ような液体金属中で、金属の流れによって生じる渦運動と、その金属原子中の電子の自転運動が相互作用することを理論計算により発見しました。また、実際に 直径数百ミクロン(1000分の1ミリ)の細管に液体金属を流すことで、100ナノボルト(1000万分の1ボルト)の電気信号が得られることを明らかに し、渦運動によって、電子が発電機のタービンのように回転して発電する方法を理論と実験の両面で確立しました。電子の自転運動と液体金属の渦運動を量子力 学に基づいて相互作用させることに成功した世界で初めての例といえます。

今回発見した新しい発電法は、従来の発電機のタービンのような構造物を一切必要としないので、発電装置の超小型化につながることが期待されます。将来は、わずかな電気で動作するナノサイズの超小型ロボットの電源技術や、流体速度計注3)に応用できると期待されます。本研究成果は、2015年11月2日(英国時間)に英国科学誌「Nature Physics」のオンライン版で公開されます。

 

 

★価格チェック

肥料

センサー

堀場、LAQUAシリーズ、
pH, EC、その他

 

ECメーター

肥料の濃度、電気伝導度

pHメーター

酸性、アルカリ性

 

植物工場index

以下、昭和電工(株)のホームページより抜粋です

革新的な日本の技術・高速LED栽培

蛍光灯の二倍の成長速度