薬効成分、詳細資料、その1

　アルコール・二日酔い・肝機能対策の代表格として、一大市場を形成するウコン。「ノンアルコール飲料の台頭」「若年層を中心とした飲酒人口の減少」「飲酒のライト化」を背景に伸び率が鈍化しているものの、累計10億本超えの販売実績を持つ『ウコンの力』（ハウスウェルネスフーズ）が6割シェアをキープするなか、サントリー食品インターナショナル、日本コカ・コーラ、ゼリア新薬、キリンビバレッジ、佐藤製薬など、大手各社が続々市場参入。

　販売チャネルの拡大、（ドリンク製品の）高単価化を背景に、市場規模は350億円に到達した。

ロコモ対策で新市場開拓に期待

　新たな切り口として、米国では主流となっているクルクミンでの抗炎症サプリメント（ロコモ対策）の開発が進展。

　また、「肝臓」「血管」「筋肉」の3カテゴリーで機能性表示への届出を済ませた企業もあり、今後は、アルコール対策以外の分野での市場拡大も進みそうだ。

http://www.kenko-media.com/health_idst/009102.html#more

米国ハーブサプリメント、2012年

米国は1994年に「栄養補助食品健康教育法（DSHEA）」を施行し、これによってサプリメント市場は飛躍的に成長した。昨年の「ハーブサプリメント」市場規模は前年比5.5％増の5,500億円。この約20年で流行り廃りはあるものの、全体では堅調な成長が続いている。最新の米国ランキングをもとに、今も消費者に支持されるハーブ、市場を急拡大させているハーブなどを紹介する。

アメリカンボタニカルカウンシル（ABC）が先月発表した「ハーブ」サプリメントの2012年の市場規模は、前年比5.5％増の55億9,200万ドル（約5,500億円）。伸び率は昨年の5.0％を上回り、今世紀で最大となった。
チャネル別市場規模（売上高ベース）は、
ネットワーク販売や通信販売、医家ルートなどの「ダイレクトセールス」が27億4,200万ドル（前年比6.3％増）、
「自然・健康食品店」が18億6,400万ドル（同6.1％増）、
一般流通などの「マスマーケット」が9 億8,700万ドル（同2.2％増）。

ここでいうハーブとは広く植物由来を指し、米国で大きな市場を構築するビタミン・ミネラルや魚油などは除外している。
売れ筋はチャネル別で異なる。サプリのメインチャネルである自然・健康食品店では「フラックスシード（アマニ）」が1,842万ドル（前年比4.7％増）で1 位。
このチャネルではトップ20のすべてが市場を拡大させており、米国市場で店舗ルートが依然として強いことを裏付けている。
急成長したのが「ウコン」で、前年比39.8％増の1,687万ドルで3 位となった。
「スピルリナ／ブルーグリーンアルジー」も同18.5％増の917万ドルと市場を広げており、5 位に入っている。
トップ20で最も高い伸び率となったのが「マカ」だ。同40.0％増の480万ドルで12位となった。
このほか2 ケタ増となった素材には、アロエベラ、バレリアン、クロレラ、紅麹などがある。
スーパーなどのマスマーケットでは、クランベリーが前年より数字を落としたものの、売上は2 位以下を大きく引き離してのトップ。
クランベリーは尿路感染症予防として人気の素材だ。
このチャネルは自然・健康食品チャネルと違って浮き沈みがある。
トップ20をみると、2 ケタ増となったのは「ニンニク」（ 2 位）、「アロエベラ」（18位）、「ホーソン」（20位）。一方2ケタ減となったハーブには「大豆」（ 4 位）、「ブラックコホシュ」（ 7 位）、「ビルベリー」（14位）、「グレープシード」（17位）などがある。米国では「ドクターオズショー」によってブームが起きるなど、スーパーなどのマスマーケットでは、流行の変動が激しいのかもしれない。
いずれにしろ、米国のサプリ市場を押し上げてきたのは、機能性表示を可能とする「DSHEA」あってこそだ。20年遅れで機能性表示を導入する我が国では、この米国制度を参考にした新制度を設計する。可能となる表示内容によっては、米国と同様の市場成長も夢ではない。

健康産業新聞1502号(2013.10.9)より一部抜粋

http://www.this.ne.jp/news/detail.php?nid=396

米国ハーブサプリメント、1999年

そのうち供給が需要においつかなくなるのでは――そんな声が聞こえてくるほど、米国でハーブ・サプリメントが一大ブームを巻き起こしている。米国では西洋医療に替わる医療（代替医療）を求める動きが急速に高まっているが、そうした中で、ハーブ（薬草）による代替療法に関心が集まっている。ここ数年の売上げ状況をみると、1994年が16億ドル。それが98年にはほぼ40億ドルに達している。スーパーやドラッグストアーといった量販店では、ここ数年100％成長を記録し続けている。効能を裏付ける科学的な調査研究も増え、消費者の支持は高まるばかりだ。そんな米国のハーブ最前線を報告する。　
97年から98年にかけ、急成長を遂げる

1970年代はじめには、わずか一握りの愛好家たちの間で売買が行われていたハーブ。それが1997年から98年にかけ、ベイヤーといった大手医薬品会社が次々と参入し、ハーブ市場は急成長を遂げた。

一般消費者に広くハーブ情報を提供する「ハーブ・リサーチ・ファンデーション」の資料によると、推定される販売市場の内訳は、健康食料品店が 32％とトップで、次に「アムエイ」「ニュースキン」といったマルチ商法27％、量販店17％、通信販売8％、医師免許の有無にかかわらず医療に携わる人による販売7％、その他 2％と続く。資料に数字はないが、最近、インターネットが新たな販売手段として着実に伸びている。

健康食料品店では、数100種類にのぼるハーブが、「フレッシュ」、「乾燥」、「抽出」、「植物薬（ファイト・メディシン）」といったいくつかの形で売られている。「ファイト・メディシン」は、病気を引き起こすと考えられる体の酸化を防ぐ植物化学物質「ファイト・ケミカル」を複雑なプロセスを経て濃縮したもので、最も手間のかかる分、効果も高く、当然、値段も高い。

量販店での売れ筋トップはイチョウ葉

ところで、数百種類もあるハーブの中で、いったい売れ筋は、そして、人気上昇中のものはどのようなハーブか。

企業にあらゆる情報を提供している「インターナショナル・リサーチ・インスティテュート（IRI）」の1998年7月12日付け統計によると、量販店における売上げ上位のハーブ・サプリメントは次の通り。（売上げ金および伸び率は1998年7月12日まで52週間のもの）

１．イチョウ葉　　　１億３千８００万ドル　　１４０％＋
２．セント・ジョンズ・ワート　１億２千１００万ドル　２８０１％＋
３．ジンセン　　　　　　９千８００万ドル　　　２６％＋
４．ガーリック　　　　　８千４００万ドル　　　２７％＋
５．エキナセア　　　　　３千３００万ドル　　１５１％＋
６．ノコギリヤシ　　　　２千７００万ドル　　１３８％＋
７．ブドウ種子抽出物　　１千１００万ドル　　　３８％＋
８．カバカバ　　　　　　　　８００万ドル　　４７３％＋
９．マツヨイグサ　　　　　　８００万ドル　　１０４％＋
１０．Echinacea/Goldenseal　８００万ドル　　　８０％＋
１１．クランベリー　　　　　８００万ドル　　　７５％＋
１２．カノコソウ　　　　　　８００万ドル　　　３５％＋
１３．その他　　　　　　３千１００万ドル
合計　　　　　　　　６億６千３００万ドル

量販店での伸び率トップはセント・ジョンズ・ワート

また販売率が急速に伸びているハーブは以下の通り。（データ：　IRI　１９９８年７月１２日）

１．セント・ジョンズ・ワート　　　　２８０１％＋
２．緑茶　　　　　　　　１００７％＋
３．Black cohosh　　　　　５１１％＋
４．ニワトコ　　　　　　　４９７％＋
５．カバカバ　　　　　　　４７３％＋
６．大豆　　　　　　　　　１６３％＋
７．エキナセア　　　　　　１５１％＋
８．イチョウ葉　　　　　　１４０％＋
９．ノコギリヤシ　　　　　１３８％＋

以上が量販店における販売状況だが、健康食品店でみると多少順序が入れ替わってくる。

健康食品店での売上げトップはエキナセア

健康食品店の売上げ上位は以下の通り。
（データ：　ホールフードマガジン）

９８年（９７年）
　１（１）　　　　エキナセア
２（１７）　　　セント・ジョンズ・ワート
３（３）　　　　イチョウ葉
４（２）　　　　ガーリック
５（５）　　　　ノコギリヤシ
６（６）　　　　アジア・ジンセン
７（４）　　　　Goldenseal
８（１１）　　　アロエ
９（１８）　　　シベリアン・ジンセン
１０（１８）　　カノコソウ　

セント・ジョンズ・ワートの台頭など、ハーブ産業の急伸は広告効果によるところが大きい

ここ2、3年に始まった一大ブーム、特に量販店での急成長は広告の効果によるところが大きい。ハーブが健康食品業界で頭角をあらわしてくると、大手企業が次々と参入し、莫大な広告料を投じた。たとえば、1998年の各社ハーブ広告出費は推定で、ベイヤー社は3千500万ドル、サンソース社は4千300万ドル、ファーマトン社は2千600万ドル。ファーマトン社はうち1千500万ドルをすべて鬱病に効く「セント・ジョンズ・ワート」につぎ込んでいる。

こうして、これまで静かな人気を保ち続けたハーブ市場が一気に塗り替えられた。ナチュラル志向、健康志向の強いどちらかといえば特殊層相手だったのが、マスメディアを通じて広く一般消費者にも浸透していった。

8割の消費者が「ハーブは安全だと思う」と回答

市場が広がったことで、効能や安全性を調べる科学的な研究も増えていく。消費者は情報を求め、産業界はそれにこたえたため支持者が一気に増えたのはいうまでもない。プリベンションマガジンとNBCニュースが1997年に共同で行った調査によると、65％が「ハーブは安全だと思う」と回答しており、98年の別の調査ではさらに79％にアップしている。

またハーバル・リサーチ・ファンデーションの資料によると、91年から93年の年間平均死亡件数は、ビタミン１件、ハーブ１件。ちなみに医薬品は10万件。安全で、さらに薬に勝るとも劣らない効果ありとなれば、スポットライトを浴びるのは当然といえる。コロンビア大学は１９９８年に内科医を対象に一週間のハーブ特別クラスを開講したが、これまで西洋医学一辺倒だった医療関係者も注目している。

エフェドラ、ヨヒンベなど使用の際、注意を要するハーブ

とはいえ、ハーブの中にも危険視されているものもある。以下のハーブは「使用にあたり注意要」といわれている。

◎エフェドラ
空腹感を抑える、極度のぜんそくを静めるなどの効果がある。妊娠中、授乳期、また高血圧、心臓疾患、糖尿などの問題のある人は使用を避けること。また、抗鬱薬、緑内障薬などを取っている場合も使用を避けるべき。

◎下剤としてのセンナ、アロエ
腸の働きを活発にする。長期使用は危険。妊婦、授乳期、ヘルニア患者の使用は避けるべき。

◎タンポポの葉
水分排出を促進する。尿道炎に効果が見られる。ただし、長期使用は危険。妊婦、授乳期の使用も禁止。

◎ゴールデンシール（Golden seal）
バクテリアや菌類への抗生物質として働く。一回の使用期間は最高１０日まで。妊婦、高血圧患者の使用は禁止。

◎ヨヒンベ（Yohimbe）
ある種のインポテンツに効果あり。低・高血圧、糖尿、心臓、肝臓、腎臓疾患のある場合の使用は禁止。精神分裂などの兆候の見られる人は、精神障害を引き起こす可能性あり。

◎メグサハッカ
かぜ、流行性感冒、消化障害などに効く。妊婦の使用は禁止。抽出液は毒性が高く危険。

◎チャパレル（Chaparral）
コレステロール値を適度にする。肝臓疾患のある人、妊婦、授乳期の使用は禁止。

◎コンフリー（Comfrey）
骨の修復、傷の手当てに効果あり。使用期間は一年に４から６週間まで。子供の内服は危険。妊婦、授乳期も使用禁止。

ところで、最近継続使用で副作用が問題視されたエキナセアであるが、ハーバル・リサーチ・ファンデーションのエクゼクティブ・アシスタント、クリスティーン・ミドウさんはこう語る。

「体の免疫力を強化する働きのあるエキナセアは、かぜのひきはじめに効果があり、治癒を早め、激しい症状を緩和する。だだし予防のために飲むものではありません。長い間飲み続けると逆に効かなくなります。二日飲んで二日あけるといったように間を空けて服用すると効果があるといわれています。ただ、何日のインターバルが最も効果的なのかははっきりとわかっていません。かぜをひくたびに飲んでも、まったく問題はありません」

セント・ジョンズ・ワートやカバカバは供給を上回る需要

ところで、近年、飛ぶ鳥を落とすようなハーブ需要だが、質の高いハーブ獲得に企業も余念がない。エキナセア、セント・ジョンズ・ワート、カバカバはうなぎ上りの人気とともに値段も高騰し、栽培者の混乱を引き起こしているほど。人工栽培をしているとはいえ、グローバル規模の供給にもっと規制すべきなどの声もあがっており、乱獲を恐れるいくつかの団体は、監視の目を光らせ、北米原産の野生ハーブの保護に乗り出している。

ハーブ・リサーチ・ファンデーション（注１）は機関紙「ハーバルグラム」の中で、「ハーブ業界はこのまま成長し続けるだろう。そこで、原料となる植物が足りなくなってくる可能性もある。例を挙げると、セント・ジョンズ・ワートやカバカバはすでに需要が供給を上回っている。特にカバカバは成長するのに３、４年もかかる。非良心的な業者が次々と参入すれば粗悪品が出回る危険が高くなってくる」と警告している。

注１）ハーブ・リサーチ・ファンデーション

ハーブについて何か知りたければまず真っ先に連絡するといいのが非営利団体の「ハーブ・リサーチ・ファンデーション」。ハーブに関する研究調査報告、安全性そして効果といった情報など１２万件をこえる豊富な資料を保管しており、一般消費者はもちろん科学者、教育者、立法者、医療関係者、そして健康食品業界、メディアに対し広くハーブ情報を提供している。問い合わせは電話８００・７４８・２６１７（米国内）またhttp://www.herbs.org/ またこの他、米国植物議会（ABC）などもハーブの研究機関として知られる。

米国植物議会（ABC）
ハーブそしてファイト・ケミカルに関する公共教育機関。１９８８年に非営利の教育機関として法人となる。ハーブや植物の啓蒙そして、正しい利用法の推進を目指す。実際の活動としては、一般、政府、科学機関、メディアなどに正確かつ責任のもてる科学的情報を広く提供するほか、「ハーブ・リサーチ・ファンデーション」の援助もしている。

また、研究調査報告の批評、各集会の報告、新刊書評などハーブに関する興味深い最新情報を満載した季刊誌「ハーバルグラム」を発行している。１９９３年には、ジンセン評価プログラム（GEP）をスタート、市場に出回っているジンセン商品についてそれぞれ質と表示のチャックを行い、市場の監視役としても活躍。１９９８年にドイツの学術論文を英語で出版した功績でも高く評価されている。薬剤師を対象としたハーブおよびファイトケミカルのホームスタディーコースも評判はいい。

http://www.health-station.com/d-10.html

快眠サポート、サプリへの需要高まる（2013.8.22）

　快眠を促すサプリメントの提案が増えつつある。業界では以前より気分を和らげる、リラックスさせる機能性を持つメンタルサポート商材があり、それらを不眠解消、快眠をコンセプトに絞り込むことで、潜在していた需要を掘り起こすこととなった。素材ではアミノ酸のグリシンやテアニン、ＧＡＢＡなどをはじめ、ハーブ素材のサフラン由来のクロシンやバレリアン（セイヨウカノコソウ）などをブレンドするケースも多い。沖縄植物のクワンソウも県を挙げての取組みからその存在感が増している。

　快眠関連商材は、寝具をはじめ照明器具などの寝室環境づくり、アイマスクなどの雑貨、香りで入眠を促すアロマグッズ、医薬としての睡眠導入剤、睡眠の質を計測する機器、安眠を誘うアプリなど様々な分野からあらゆる商材が市場に投入されるようになった。2007年当時ではあるが、矢野経済研究所によると睡眠関連商材の市場規模は1947億円と試算、10年には2710億円と予測するなど、市場が着実に右肩上がりになると分析していた。現段階の具体的な数字は算出しにくいが、関連商材の相次ぐ導入を見れば成長市場と見るのは明白といえよう。

　食品分野でいえば、前出した素材のほとんどは目新しい素材ではない。90年代に欧米サプリの影響を受け、リラックス機能を謳う商材にそれら素材が配合され多数が市場に投入された経緯がある。ただ当時は、気分を和らげるという面が体感しにくいのか日本で定着することはなかった。現在の快眠サプリは、そのリラックス機能を、〝眠りを促す〟というコンセプトに切り替え、ストレス社会においてヒトが抱える不眠を解消させた点にある。また、年々健康への意識が高まる中で、より快適な生活を欲するうえでのキーワードのひとつ・快眠の提案は消費者に着実に受け入れられるようになった。

　05年に発売開始した味の素の「グリナ」は、休息アミノ酸としてグリシンの機能性を前面に打ち出し愛用者約50万人を突破、さらなる需要の掘り起こしを狙い半額キャンペーンを実施するなど、快眠サプリ市場での露出をさらに高めている。ファインの「グリシン」は売上好調な中、今年3月にＧＡＢＡやテアニンを増量し「グリシン・プレミアム」としてリニューアル、商品力を高めてさらなる需要増を見込む。

　その他にも、ライオンの「グッスミン」や、北海道・九州限定で販売する日本コカ・コーラの「夢る」など、手軽に摂取できる飲料形態でのアプローチも各社で進んでいる。

　目新しい素材では、ソムノクエストが訴求する有用成分ヒプノカリスを含有するクワンソウに注目したい。沖縄発の素材として県も後押し、研究機関、大学などと連携し地域産業活性に役立てる体制を整えている。

　睡眠を巡る環境づくりは食品以外の領域で先行しており、食品分野の市場づくりは消費者認知の面で遅れを取っている点は否めない。ただ日本睡眠学会や日本栄養・食糧学会などでの発表など、機能性を裏付ける状況は着々と進んでいる。それらエビデンスをいかに消費者に訴求し認知させるか、快眠サプリメントの市場形成のカギはそこにある。

http://www.him-news.com/news/view/35

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