過剰なコロナ対策に”反旗”！世界の医師たちが立ち上がる

現在も世界中で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対策や対応が続けられている。具体的には徹底的なポリメラーゼ連鎖反応（PCR）検査の実施、感染者の強制的な入院や自宅隔離、公共の場でのマスク着用義務化、ソーシャルディスタンシングの確保、学校の休校措置、ロックダウン（都市封鎖）と数限りない。こうした中、海外ではこれらの対策を「過剰」と捉えた医師らが反旗を翻している。

陽性疑い例の死因を「COVID-19」に、CDCの指導に異論

Jensen氏は、今年4月、死亡診断書に関する米疾病対策センター（CDC）の指導を疑問視。自身のTwitterやFacebookで広く警鐘を鳴らしたことに加え、地元テレビ局のニュース番組にも出演するなど、物議を醸した人物として知られる。

簡潔に紹介すると、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染疑い例であれば死亡診断書の死因を「COVID-19」と記載することが望ましいとするCDCの指導を、ミネソタ州保健局を通じて同氏を含むミネソタ州の医師らが受けたのが発端だった。同氏はそれまで死因の記載法について指導を受けた経験はなく、例えばインフルエンザ感染者が肺炎で死亡すれば死因は「肺炎」と記載するのが当然であったため、異論を唱えた。このようにして報告されたCOVID-19の死亡者数が”潜在的な間違い”を生んでいると指摘したのだ。そしてこれは、ミネソタ州に限った話ではないという。

その背景には、医療機関に支払われる報酬が影響している点にも同氏は言及した。例えば、メディケア（高齢者向け医療保険制度）受給者が退院した際、診断名の1つにCOVID-19が含まれるか否かにより、医療機関に支払われる報酬が異なるという。1人当たりの報酬は前者であれば約1万3,000ドル、後者であれば約5,000ドルと見込まれている。

しかしこうした言動がきっかけとなり、同州医師会は7月に「誤った情報を拡散している」として同氏の調査に乗り出した。ところが、明確な理由は示されないまま調査は打ち切られ、同氏の医師免許に傷がつくことはなかった。

英政府を”非科学的で非合理的な政策を続けている”と批判

COVID-19をめぐっては、特に欧州を中心として過剰ともいえる対策に異議を唱える多くの一般市民が世界各地で抗議デモを行っている。そして世界の医師たちもまた、声を上げ始めたのだ。Jensen氏が関わるWDAとGreat Barrington Declarationこそ、COVID-19対策を過剰と捉える医師を中心とした医療従事者たちが立ち上げた活動の一環である。

WDAは、英国を拠点とするMohammad Adil氏を委員長に9人の医師や大学教授が発起人として情報発信を行っており、公式サイトに署名した賛同者数は3万4,003人（2020年10月31日現在）に上る。同サイトの紹介文では、「当初、英国保健サービス（NHS）は医療崩壊を回避するためにロックダウンを正当化していたが、実際にはそのような危機が訪れなかったどころか、COVID-19患者専用病棟は全般に空床が目立ち、COVID-19の死亡者数は極めて少ない状態が続いている。にもかかわらず、行動の自由、言論の自由、集会の自由といった市民の権利が侵されるような非科学的で非合理的な政策が続けられている。極めて厳格で全体主義的な政策を繰り返してはならない」などと批判している（表）。