【緊急】夏休み前に提出、子どもたちへの新型コロナワクチン接種の停止を求めます。←より抜粋です。
以下、
【緊急】夏休み前に提出、子どもたちへの新型コロナワクチン接種の停止を求めます。
より抜粋します。
賛同される方はぜひ署名を。
新潟大学医学部名誉教授岡田正彦氏の新型コロナワクチンの解説動画のスライドです。
引用元：新型コロナワクチンは危険
新型コロナワクチンは、mRNAワクチンという遺伝子改変技術を用いた製剤であり、人類に対して今まで使用されたことがありません。そのため、短期的、中長期的なリスクも定かではありません。
本来、
承認されるまでに必要とされる治験も終わらないまま、
緊急事態の名のもとに大規模接種事業が展開され、現在、
国民の人体実験をもってデータを採集している状況です。
そのような状況で、2021年6月からは、身体的、精神的に成長途上にある12歳以上の子どもたちにまで対象が拡大され、接種が勧められるようになりました。
しかしながら、新型コロナ発生から1年半以上経過した2021年6月末時点で、
20歳未満では新型コロナにおける死亡者も重症者も「ゼロ」です。
引用元：新型コロナウイルス感染症の国内発生動向（速報値）（重症者割合）6月30日
今までのワクチンとは比較できないほど接種後の死亡や重態、その他の有害事象件数、副反応報告が上がっている新型コロナワクチン、その接種を未成年に対して勧める理由が全く見つかりません。
(中略)
PCR検査の陽性者を感染者として報道し続けているテレビの影響で、国民に不安が拡がっていますが、
実際は、PCR検査陽性者は感染者ではありません。
新型コロナワクチンは、
接種後に亡くなる人、重篤な状態になる人が多く、危険性が高いと考えられます。
コロナの被害は大きく伝えられますが、ワクチン接種後に起こった
副反応疑い報告については、ほとんど報道されていません。
新型コロナウイルス感染症に係る騒動の根源は主に２つあると思います。
厚生労働省が認めていないにもかかわらずPCR検査陽性を「感染者」とし、医師の診断をないがしろにし、
無症状の健康な者を「患者」として発表、報道し続けるテレビ・新聞などのマスメディア、
そして無症状者へのPCR検査の実施です。
(中略)
6月23日の厚労省発表の時点で、接種後の死亡者が356名（ファイザー社製：355名、モデルナ社製：1名）となり、接種後の重篤者1,706名（男性397名、女性1,309名）という悲惨な結果をもたらしています。
例えば、従来のインフルエンザワクチンは、毎年およそ5,000万回接種されていますが、2015年~2019年までの接種後死亡者数は、27名です。
およそ100倍にもなっています。
病気の治療ではなく、健康な者に対して行う予防接種として、このような被害が起きたことは過去に一度もなく、中長期的なリスクも全く不明なことから、将来的な国家の存亡に関わる重き事態と推察されます。
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ワクチンは他者のために接種するものではありません
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【 よくある疑問 】
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- 子どもから高齢者への感染予防のために打ったほうがよいのでは？
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厚生労働省からの通達でも、感染予防効果を目的にしたものではないと明記されています
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- 集団免疫獲得のために、全年齢が打ったほうがよいのでは？
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年間およそ5千万回接種がされているインフルエンザワクチンでさえ、感染予防効果は不明であり、
過去にワクチンで集団免疫が獲得されたことは一度もありません。
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子どもたちへの接種の停止を求める理由
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コロナで重症化していない子どもたちへの治験で、
ワクチン接種をして重症化しているケースがあります。
子どもたちは大人に比べて体重が少なく、大人と同量のワクチンを接種しても良いのかどうか、まだ正確にわかっていません。
- 引用元：コミナティ筋注（コロナウイルス修飾ウリジン RNA ワクチン（SARS-CoV-2））試験の概要
- ・ 新型コロナワクチンは、発症予防、重症化予防目的で接種するものであり、そもそも発症例も重症化例も少ない子どもたちに接種を勧める理由がない。
- ・ 新型コロナワクチンは、感染予防効果は不明であり、集団免疫が獲得できるわけでもない。そのため、子どもたちが接種することによって、高齢者、基礎疾患のある方など新型コロナウイルスのハイリスクグループへの感染予防効果もなく接種を勧める理由にならない。
- ・ ファイザー社の12~15歳への治験では、ワクチンを接種した1131例中5例（4%）に重篤な有害事象が起こり、1131例中2例（0.2%）は治験中止に至るほどの有害事象が起きている。このため、子どもたちへのワクチン接種は、ベネフィットが全くなく、高いリスクのみがあると考えられる。
- ・ ファイザー社の第Ⅰ相比較試験によると、新型コロナワクチンの副反応の出現頻度は投与量に対して、明らかな用量依存性があったことから、成人に比して体重が少ない子どもたちへの接種は、その用量を慎重に検討すべきである。
- ・ ファイザー社、モデルナ社ともに、12歳以上の子どもに対して、国内で治験が行われておらず、日本人と体格が異なる海外での治験データしかない。欧米や南アメリカ、アフリカの人々よりも日本人は平均的に体重が少ない傾向にあり、副反応が出現する頻度がさらに高いことが想定される。
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新型コロナワクチンの生殖器系への影響について適切な方法による科学的な検証を求める理由
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不妊になるリスクがないとは言い切れません。
ファイザー社の動物実験で、新型コロナワクチンは、副腎や卵巣といった生殖器系に関わる臓器に薬の成分が多くなることが分かっています。この報告書では、中長期的な影響は不明であり、もっと長い時間をかけて確認する必要があります。
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被接種者からの排出物の伝播のリスクの調査とその結果の周知を求める理由
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新型コロナワクチンは、接種をすると抗原となるスパイクタンパク質を自分の体の細胞が作るようになります。
このスパイクタンパク質自体に毒性があり、
ワクチンを接種した人の息や汗にも含まれて、周りの人に悪影響を与える心配があると報告されています。
平成29 年度 厚生労働行政推進調査事業「異種抗原を発現する組換え生ワクチンの開発における品質／安全性評価のありかたに関する研究」総合報告書内「感染症の予防を目的とした組換えウイルスワクチンの開発に関する考え方」（文書）
この文書５P目
「組換えウイルスワクチンはヒト体内で目的遺伝子が発現し、抗原提示を行う能力を保持しており、被接種者から排出された組換えウイルスが新生児、妊婦及び免疫抑制状態の患者等へ伝播した場合には重篤な毒性が発現する可能性がある。」と明記されている。
万が一にでも、ワクチン被接種者から排出されるウイルスやその他の物質が周囲の人に重篤な悪影響をもたらすとすれば、「伝染のおそれがある疾病の発生及びまん延を予防し、国民の健康の保持に寄与する」という予防接種法の目的を根幹から揺るがす由々しき事態であり、可及的速やかに調査とその結果の周知が行われなければならないと考える。
さらに新型コロナワクチン被接種者、これから接種に臨む個人に対しても、そのリスクが広く周知されなければならない。
また、乳児、妊産婦、免疫抑制状態の患者等は、重篤な毒性が発現する懸念があるため、保育園や幼稚園など、乳児や妊産婦と頻繁に接する機会のある施設、免疫抑制状態の患者等がよく利用する病院、特に乳児や妊産婦を対象とする小児科、産婦人科、助産院などの医療施設に対していち早くそのリスクについて通達する必要があると考える。
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- 新型コロナワクチンをめぐる国内の動き
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医師と地方議員450名が新型コロナワクチン接種の中止を求めて嘆願書を提出
6月24日に、新型コロナワクチンに警鐘を鳴らす医師と議員の会が、全国の医師、歯科医師、議員あわせて450名を超える署名とともに厚生労働省に新型コロナワクチン接種の中止を求める嘆願書を提出。
その後、参議院議員会館で記者会見を行いました。
現在、一般の方の署名も引き続き集めていますので、代表である医師：高橋徳先生のFBをご参照ください。
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地方裁判所がワクチン接種事業の仮差し止め請求を受理しています。
6月14日に東京地裁にて、厚生労働省の新型コロナワクチン接種事業の仮差し止め請求が受理されています。
令和3年（ヨ）第1862号 東京地方裁判所民事第9部
この動きに続いて、6月末の段階で全国各地の地方裁判所14件を超える仮差し止め請求が受理されています。
詳しくは、こちら↓↓
【緊急】夏休み前に提出、子どもたちへの新型コロナワクチン接種の停止を求めます。
