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50日線の上は買い下は売り目線・5日線と25日線のクロスが短期トレンド、スローストキャス、わからないときは中立、階段の形、焦点の形、ダブルトップとダブルボトム、Buy in Nov. Sell in May、東証1部、株主優待銘柄、現物とヘッジ売り、日経平均の調整は4日〜11日で6%〜11%

権利日の3か月前からリサーチ、権利日の当日ではなく前日に両建てにする。権利日の翌日はほぼ下がる。

○米国6ヶ月の法則・11月1日に買って4月30日に売ると結果は47倍、逆に5月1日に買って10月31日売ると結果はマイナス20%
◯相場はプロ(機関投資家)とシロウト(個人)が同じ土俵で戦う戦場。個人投資家が生き残るには相当の勉強が必要。
○心を常に平静に保てること、ネガティブな感情が皆無である状態がベスト。

株主優待な生活☆2018年9月

先進国の中でも日本は金融リテラシーが低いにもかかわらず8%しか教育を受けていない。

 

金融リテラシーとは、お金に関する知恵や能力のこと。

金融商品や金融サービスの選択、生活設計などで適切に判断するために、最低限身につけるべき能力。

社会人として経済的に自立し、より良い暮らしを送っていく上で欠かせない生活スキルとされています。

 

 

2016年に金融広報中央委員会が行った金融リテラシーについての調査

平均は63点に対して日本は53点、平均以下です。

 

 

https://style.nikkei.com/article/DGXMZO19089930R20C17A7000000?channel=DF270420172443

2015年

Global Financial Literacy Survey. :

http://gflec.org/wp-content/uploads/2015/11/Finlit_paper_16_F2_singles.pdf

デンマーク、スエーデン

 

 

 

金融広報中央委員会は2016年2月から3月にかけてわが国の個人を対象に、お金の知識・判断力の現状把握を目的とする「金融リテラシー調査」を実 施しました。この調査は18〜79歳の25,000人を対象にした大規模なものです。海外では米国で金融業界監督機構(金融業界監督機構)やOECD(経 済協力開発機構)が同じような調査をすでに行っており、今回の「金融リテラシー」調査はそれらと比較できる点においても大変興味深いものとなっています。

  調査の結果はとても興味深いものでした。 まず外国と比較ですが、金融に関する知識において日本は米国に比べて10%、ドイツ、英国に比べてそれぞれ9 %、7%下回っていました。また、個別の設問において日本は「インフレの定義」や「分散投資」に関する知識においてドイツ、英国に比べて正答率が大きく劣 後しています。前者については日本が長らくインフレとは無縁であったこと、後者については日本において投資教育が十分になされていないことを反映している ものと考えられます。

https://alis.to/Papageno/articles/KeOVZBRgQwJ5

【IROAS】が役に立つと思います。

日本人の人材の魅力、アジア最下位

先日2017年11月20日にスイスのビジネススクールIMDが、世界人材ランキングを発表しました。総合ランキングでは、1位がスイスで、2位デンマーク、3位ベルギー、4位オーストリア、5位フィンランドと、欧州の国が上位を占めています。なお日本は、31位でした。

同レポートは、世界63ヵ国を対象に調査しており、人材への「投資と育成」、「魅力」、「準備性」の3つの領域で、細かく項目に分けて数値を算出・評価し、総合的にランキングを付けています。

その中で、「魅力」領域の中の「高いスキルを持つ外国人への魅力度」の評価で、日本は63ヵ国中51位となっています。調査対象となったアジア11ヵ国の中では最下位という結果となっています。

 

 

アジアの中では、東南アジアなど英語が通用する国や、成長率の高い国が、上位にランキングされています。

台湾、韓国、日本がアジアのなかでも下位となっています。

日本は、南アフリカ並みです。

アジアではシンガポールがダントツに人材が豊富。

インドネシア、マレーシア、タイ、フィリピン、中国、インドも5点近くあります。

日本は3点台でアジアで最下位。。

英語力が足りないのもあるかもしれないけど、

日本の企業には、ひとりひとりのサラリーマンの裁量の幅が小さく、ほとんど、すべて上層部の決断を仰ぐというシステムが多いです。

これは責任が無いかわりに報酬も無いというものです。

これではがんばったところで意味がなく、優秀な人材は育たないです。

たとえば、がんばって仕事をいっぱいして10億円の利益を上げたとして、もし昇給が2000円しかないとなると、

それなら、そんなにがんばらず100万円ぐらいの仕事をしておこう、となるので、会社にとっても損失なのです。

それに対して、典型的な外資系の企業は個人の裁量の幅が広い分、責任も結果も自分にもどってきます。

多く稼げば給料も上がるという仕組みです。

これはスポーツ選手やAKBグループのようなアイドル、芸能の世界も一緒ですね。

がんばれば、それなりの結果は自分のものとしてもどってくるシステム。

 

2017.12

https://biztips.ohmae.ac.jp/biz-topics/20171211watch

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